今後20年間で必要なお金をシミュレーション｜夫婦36歳・子ども1歳の3人家族

こどもが生まれて、これからどれくらいお金が必要になるのか不安…

そんなふうに不安になっていませんか？

まさに私自身が不安になったので、調べてみました✨
また私が続けているビットコイン積立の両立についても考えてみました！

• 条件は我が家の36歳夫婦と1歳のこどもが1人

2026年8月時点で確認できる公的統計をもとにした試算です。
※実際に必要な金額は、世帯年収、住居費、進学先、地域、子どもの人数などによって大きく変わります。

20年間にかかるお金の概略

現在、夫婦ともに36歳で、1歳の子どもが1人いる場合。

20年後、夫婦は56歳、子どもは21歳になります。

つまり、この20年間には、

• 子どもの保育園・幼稚園
• 小学校
• 中学校
• 高校
• 大学
• 子どもの独立

といった大きなライフイベントが集中します。

2025年の総務省「家計調査」では、

世帯主が40歳未満の二人以上世帯の1か月あたりの消費支出は平均29万9,100円でした。

この金額が今後20年間ずっと変わらないと仮定して単純計算すると、

• 29万9,100円×12か月×20年＝約7,178万円

　

ただし、これはあくまで現在の平均消費支出を20年間そのまま当てはめた単純計算。

子どもの成長によって支出は変化し、物価も将来変わるため、実際の金額を予測することは難しいです。

さらに、この生活費とは別に、教育費や住宅購入費などの大きな支出についても考えなければなりません。

次からは、順にご紹介していきます。

まずは20年間の家族の変化を見てみる

これからのライフイベントと年齢を表にすると以下のとおり。

現在から	夫婦の年齢	子どもの年齢	主なライフイベント
現在	36歳	1歳	子育て・教育費の準備開始
5年後	41歳	6歳	小学校入学前後
10年後	46歳	11歳	小学校高学年
12年後	48歳	13歳	中学校
15年後	51歳	16歳	高校
18年後	54歳	19歳	大学進学
20年後	56歳	21歳	大学在学・卒業前後

特に大きなポイントは、夫婦が50代になるころに、子どもの大学費用が重なる可能性があること。

子どもが1歳の今から教育費を準備できる期間はありますが、

「大学に入ってから準備する」のでは遅いです。

だからこそ、今からでも教育費を少しずつ積み立てることを考えなければ後々大変になりそうだなと感じます。

今後20年間の生活費はいくら？

総務省の2025年家計調査では、二人以上世帯の平均消費支出は月31万4,001円です。

一方で

• 世帯主が40歳未満の世帯では月29万9,100円
• 40〜49歳では月34万8,607円
• 50〜59歳では月36万7,643円

となっています。

年齢が上がるにつれて、平均的な消費支出も変化しています。

そこで、今回は現在の36歳から56歳までを年齢別の平均支出を参考に、ざっくり試算してみます。

36〜39歳：4年間

現在の36歳から39歳までは、40歳未満世帯の平均である月29万9,100円を参考にします。

29万9,100円×12か月×4年＝約1,436万円

　

40〜49歳：10年間

40〜49歳の平均消費支出は月34万8,607円です。

34万8,607円×12か月×10年＝約4,183万円

　

50〜55歳：6年間

50〜59歳の平均消費支出は月36万7,643円です。

36万7,643円×12か月×6年＝約2,647万円

　

20年間の生活費合計

3つを合計すると、

約8,266万円になります。

ただし、これは全国平均の家計調査を参考にしたモデルケース。

　

家計調査の「消費支出」には

食費や住居、光熱費、教育、交通・通信などが含まれているため、

これとは別にすべての教育費を加算すると二重計上になってしまいます。

そのため、次の教育費は「生活費にプラスして必ず必要」という意味ではなく、

将来どの時期にどれくらいの教育支出が発生しやすいかを把握するための目安として考えてくださいね。

子どもの教育費はいつ、どれくらいかかる？

文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」によると、子ども1人あたりの年間学習費は以下のとおりです。

学校	公立の年間学習費
小学校	33万6,265円
中学校	54万2,475円
高校	59万7,752円

この「学習費」には、学校教育費だけでなく、学校外活動費なども含まれています。

子どもが公立の小・中・高校に進んだ場合、単純計算では、

• 小学校6年間：約202万円
• 中学校3年間：約163万円
• 高校3年間：約179万円

となり、小学校から高校までの12年間で合計約544万円です。

　

ただし、この数字は文部科学省の調査結果をもとにした単純計算で、

物価上昇や将来の制度変更は反映しておらず、

大学費用については別途考える必要があります。

　

子どもが1歳の現在から大学進学まではあと約17年。

私自身の方針としては、教育費については「今すぐ全額を貯める」というより、

大学進学までの期間を使って計画的に準備するという考え方のもと、
積極的にビットコイン積立を活用したいと思っています。

20年間で特に注意したい「教育費のピーク」

我が家のように子どもが1人の場合でも、教育費は毎年同じようにかかるわけではありません。

特に支出が大きくなりやすいのは、

子どもが12〜18歳ごろの中学・高校・大学への進学時期

　

我が家の場合は、こどもが現在1歳なので、

• 12年後：中学校入学前後
• 15年後：高校入学前後
• 18年後：大学進学前後

となります。

つまり、夫婦が48〜54歳ごろに教育費の負担が大きくなる予想。

この時期は、住宅ローンや車の買い替え、親の介護など、別の支出が重なる家庭もあるかもしれません。

だから私は、ビットコイン積立を活用する場合でも、

大学進学が近づくにつれて教育費として必要なお金を
ビットコインのままにしないことがとても重要だと思います。

では、教育費とビットコイン積立はどう両立する？

ここからは、私が継続しているビットコイン積立と教育費をどう両立していくのか、考えてみたいと思います。

仮に、毎月3万円を「将来のためのお金」として積み立てられる計算の場合、

私は、子どもの年齢によって配分を変えてみます。

　

子ども1〜10歳ごろ：教育費2万円＋ビットコイン1万円

大学進学までまだまだ時間があるし、ビットコイン価格の伸び代も期待できる時期。

毎月、

• 教育費：2万円
• ビットコイン：1万円

とした場合、10年間の積立元本は、

• 教育費240万円＋ビットコイン120万円

　

ビットコインについては価格変動があるため、10年後の価値を確認・予測することはできません。

そのため、ビットコイン120万円はあくまで積み立てた元本の合計。

子ども11〜15歳ごろ：教育費2万5,000円＋ビットコイン5,000円

大学進学が近づくにつれて、私は教育費の割合を増やします。

毎月、

• 教育費：2万5,000円
• ビットコイン：5,000円

とすると、5年間で、

• 教育費150万円＋ビットコイン30万円

の積立元本になります。

子ども16〜20歳ごろ：教育費を最優先

高校・大学進学が近づくこの時期は、教育費を最優先に。

仮に毎月3万円を積み立てられるとして、

• 教育費：3万円
• ビットコイン：0円

としてもいいかなと思います。

5年間なら、

• 教育費180万円

を積み立てられます。

20年間の積立シミュレーション

毎月3万円を20年間積み立て、

子どもの年齢によってビットコイン積立との配分を変えた場合のシミュレーション結果をまとめると、

以下のようになります。

期間	子どもの年齢	教育費	ビットコイン	期間合計
最初の10年間	1〜10歳	月2万円	月1万円	360万円
次の5年間	11〜15歳	月2.5万円	月5,000円	180万円
最後の5年間	16〜20歳	月3万円	0円	180万円
20年間合計	1〜20歳	570万円	150万円	720万円

グラフにするとこんな感じ↓↓

この場合、20年間で積み立てた元本は、

• 教育費570万円
• ビットコイン150万円

です。

このグラフは、ビットコインの価格変動や、教育費の取り崩しは反映していません。

実際には、小学校・中学校・高校・大学の時期に教育費を使うため、

必要な場合はここから取り崩していくことなり、大学進学時にどれくらい残っているかは各家庭次第。

　

私自身は、ビットコインにはまだまだ伸び代があると思っているので、
この積立てた150万円分のビットコインが18年後にいくらになっているのか、楽しみです✨

20年間で考えておきたいお金

今回シミュレーションしたケースをまとめると、今後20年間で考えるべきお金は、大きく分けて以下の4つです。

生活費

年齢別の家計調査平均を参考にした単純試算では、

• 約8,266万円

ただし、実際の支出は世帯によって大きく異なります。

子どもの教育費

公立小・中・高校の現在の学習費を単純合計すると、

• 約544万円

大学費用はこの金額に含まれていません。

大学費用

大学費用は進学先によって大きく変わるため、今回は試算していません。

国公立か私立か、自宅通学か一人暮らしかによっても大きな差が出てしまうため、

別の記事で、進学パターンを決めてシミュレーションしてみようかと思います。

夫婦自身の老後資金

20年後、夫婦は56歳です。

そのため、この20年間は教育費だけでなく、老後資金の準備も始めておきたい期間。

ただし、老後に必要な金額は、退職年齢、公的年金額、住居費、夫婦の働き方によっても変動しますが、

老後2,000万円が必要といわれていますよね。

まとめ：20年間は「教育費」と「夫婦の将来」を同時に考える期間

今回は２０年間で必要となるお金を、

我が家の条件をベースに試算してみましたが、いかがだったでしょうか？

日常生活の消費支出だけでも20年間で約8,266万円という試算結果でした。

さらに、大学費用や夫婦の老後費用も考えないといけません。

　

私がこのシミュレーションから感じたのは、「20年間で総額いくら必要か」だけを見るよりも、

いつ、何のためにお金が必要になるのかを分けて考えること

の大切さです。

子どもが小さい今は、

• 生活防衛資金を確保する
• 教育費を少しずつ準備する
• 余裕資金の範囲でビットコインを積み立てる
• 子どもの進学が近づいたら教育費の割合を増やす

という形なら、教育費とビットコイン積立を両立しやすいかもしれません。

　

特にビットコインは価格変動が大きいため、

大学進学など使う時期が決まっている教育費とは分けて管理することが大切✨

実際に私は今が貯め時だと思い、ビットコイン積立を月々2万円しています。

今後の積立額は、家計の変化に合わせて随時見直そうと思っています。

そんな方法で、教育費も自分たちの資産形成も、無理なく続けていきたいと思います。

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