児童手当をそのまま貯金するのではなく、ビットコインを積み立てていたらどうなっていただろう？
そんな疑問を、実際の過去データを使ってシミュレーションしてみました。
今回のモデルは、2017年4月生まれの第一子。
2017年に子どもが生まれた家庭が、受け取った児童手当を一度も使わず、
毎月すべてビットコインの購入に回していたと仮定してシミュレーション。
結論からいうと、
2026年9月7日時点では、元本130万円が約1,200万円になっていた計算になりました。
ただし、これは「ビットコインなら必ず儲かる」という話ではありません。
過去の価格データを使った「もしも」のシミュレーションなので、参考として見ていきましょう。
2017年4月生まれの児童手当はいくら？
まず、2017年4月生まれの第一子は、児童手当はいくらだったのか。
現在の児童手当は、高校生年代までが対象となっていますが、2017年当時は現在とは制度が異なっていました。
また、2017年当時は所得制限があり、所得が一定以上の場合は特例給付となるケースがありました。
ここでは、児童手当を満額受給できる家庭を前提にします。
2017年当時の第一子・第二子は、
- 3歳未満：月15,000円
- 3歳以上：月10,000円
という金額でした。
児童手当は原則として、認定請求をした月の翌月分から支給されます。
したがって、2017年4月生まれなら、原則として2017年5月分から支給されるので
2017年5月にビットコインつみたてをスタートすることとします。
2017年4月生まれの場合、児童手当の総額はいくら？
今回のシミュレーションでは、2026年8月分までを積み立てたとします。
2017年4月生まれの場合、3歳になるのは2020年4月です。
そのため、
| 期間 | 月額 | 月数 | 合計 |
| 2017年5月～2020年4月 | 15,000円 | 36か月 | 54万円 |
| 2020年5月～2026年8月 | 10,000円 | 76か月 | 76万円 |
| 合計 | 112か月 | 130万円 |
となります。
つまり、今回のモデルでは、児童手当として受け取った130万円をすべてビットコインに投資したことになります。
なお、2024年10月から児童手当は高校生年代までに拡充され、所得制限も撤廃されました。
ただし、2017年4月生まれの子どもは2026年時点で9歳なので、
今回の「2017年から2026年8月まで」というシミュレーションでは、高校生年代への拡充による追加支給はまだ発生しません。
もし130万円をビットコインに積み立てていたら？
ここからが今回の本題。
- 2017年5月から2026年8月まで、児童手当分を毎月ビットコインつみたてしたと仮定します。
この９年間は、ビットコインの価格は大きく変動してきました。
こちらはビットコイン価格のチャートです。
大きく価格変動しながらも、長期で見ると上昇してきていることがわかります。
たとえば、2017年のビットコインの平均価格は約44.7万円でした。
その後、
- 2017年：平均 約44.7万円
- 2018年：平均 約83.5万円
- 2019年：平均 約80.2万円
- 2020年：平均 約117.7万円
- 2021年：平均 約521.5万円
- 2022年：平均 約361.7万円
- 2023年：平均 約407.2万円
- 2024年：平均 約1,000.4万円
- 2025年：平均 約1,519.3万円
と推移してきています。
特に2017年は、現在と比べるとビットコインの価格が非常に低い時期でした。
シミュレーション結果
各月の平均BTC/JPY価格を使い、児童手当分をビットコイン購入したと仮定した結果がこちら↓↓
シミュレーション結果
- 積立期間：2017年5月〜2026年8月（112か月）
- 元金：130万円
- 累計ビットコイン：1.041BTC
- ビットコイン評価額：1,249万円（9月8日時点）
- 含み益：1,119万円（＋860％）
- ビットコイン価格は各月平均価格を使用
- 2026年9月8日時点のBTC価格：約1,200万円
- 売買手数料・スプレッド・税金は考慮していない
- 実際の積立日によって結果は多少変わる
なんとシミュレーション結果では、ほぼ10倍の評価額となりました。
児童手当130万円が約1,200万円になった理由
ここまで大きな投資効果がでた大きな要因は、
2017年から2026年にかけてビットコインそのものの価格が大きく上昇したことです。
特に今回のシミュレーションでは、2017年～2019年ごろに購入したビットコインが大きく値上がりしています。
2017年のビットコインの平均価格は約44.7万円。
一方、2026年9月8日時点では約1,200万円です。
単純比較すると、
約44.7万円 → 約1,200万円
なので、約26.8倍です。
ただし、すべてを2017年に一括購入したわけではありません。
児童手当を毎月少しずつ購入しているため、2021年以降に購入した分も含まれています。
それでも、価格が安かった時期から長期間積み立てたことが大きな結果につながっていることが分かります。
もし児童手当を「貯金」していたら？
では、ビットコインではなく、そのまま現金で貯金していた場合はどうでしょうか。
今回のシミュレーションでは、元本は130万円。
ビットコイン積立の場合は約1,249万円。
単純比較すると、
| 運用方法 | 2026年時点 |
| 現金で貯金 | 130万円 |
| ビットコイン積立 | 約1,249万円 |
| 差額 | 約1,119万円 |
という結果になります。
もちろん、これは「過去にビットコインが大幅上昇した」という結果を現在から振り返ったものです。
将来も同じ結果になるとは限りません。
じゃあ、今から児童手当をビットコインに積み立てるのはどう？
ここが一番重要なポイント。
今回のシミュレーションを見て、
「じゃあ、今から子どもの児童手当を全部ビットコインにすればいいのでは？」
と考えるかもしれません。
しかし、私はそう単純には考えないほうがいいと思います。
なぜなら、2017年から2026年までの結果と、2026年から2035年までの結果はまったく別物だからです。
2017年には1BTCが数十万円だった時期がありましたが、
現在は1BTCが1,000万円を超えています。。。
同じような価格上昇が今後も続くとは限りません。
子どもの教育費など、使う時期が決まっているお金を
すべてビットコインにするのは、リスクも大きくなってしまいます。
児童手当を投資するなら「全部」ではなく分散も選択肢
個人的には、児童手当をすべてビットコインにするより、
「使う予定のあるお金」と「長期間運用できるお金」を分ける
ことが大切だと考えます。
例えば、
- 児童手当の一部 → 現金で貯める
- 一部 → NISAなどで長期運用
- さらに一部 → ビットコイン
という方法。
特にビットコインは価格変動が大きく、
「子どもの大学進学費用を全部BTCで準備する」といった運用には慎重になる必要があります。
一方で、20年近く使う予定のないお金の一部を、
長期的な資産形成のために運用するという考え方なら、検討する余地はありあり。
ちなみに私は教育資金（主に大学費用）と老後資金を見据えて、毎月2万円ビットコイン積立をしています✨
運用実績も公開していますのでこちらも参考にどうぞ↓
まとめ
今回の結果をまとめると、
2017年4月生まれの第一子に対する児童手当を、
2017年5月から2026年8月まで全額ビットコインに積み立てたと仮定すると、
元本130万円に対して約1.041BTCを保有している計算になりました。
2026年9月8日時点のBTC価格を使うと、
評価額は約1,249万円です。
つまり、
元金130万円 → 約1,249万円
という結果になりました。
ただし、これは過去のビットコイン価格を使ったシミュレーションです。
ビットコインの将来価格を保証するものではありません。
むしろ今回の結果から考えたいのは、
「児童手当のような毎月の小さなお金でも、長期間積み立てることで大きな資産になる可能性がある」
ということ。
そして、もう一つ大切なのが、
「何に投資するか」だけでなく「何年続けるか」
という視点です。
2017年から2026年までのビットコインの値動きを振り返ると、
途中には大きな暴落もありました。
それでも毎月一定額を積み立て続けたことで、大きな成果が出たことがわかります。
児童手当をどう使うかは家庭によって正解はそれぞれ。
貯金するのも一つの方法。
NISAで運用するのも一つの方法。
そして、リスクを理解したうえでビットコインを資産形成の一部に取り入れる方法もあります。
大切なのは、家計を圧迫しない範囲で、
自分たちの家庭に合った方法を、自分たちで選ぶことではないでしょうか。
※本記事は過去の価格データを用いたシミュレーションであり、
将来のビットコイン価格や運用成果を予測・保証するものではありません。
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